事故や事件があって、その原因を作った当事者として世間にクローズアップされることはメディアやネットでほぼ毎日あることです。
先に例示した石油ファンヒーターの死亡事故やタイレノール毒物混入事件、札幌すすきのタイヤのマルゼン騒ぎなど、有名になればなるほどその対応に時間と費用がかかってしまいます。
タイヤのマルゼンなど完全に「もらい事故」ですよね。変な見方をするとCM制作にあまりお金をかけていない（？）のに世間が反応したということはコストパフォーマンスが高いコンテンツだったことを証明してしまいました。
それはさておき、ここでは最後に「事故・事件の原因を作ったのか、他者に責任があるのかわからない」場合の対応について考えてみたいと思います。
結論からすると重要なのは「限りなく自社に原因が無いとしても、その解明は優先順位を下げ、その事実を顧客始め関係者に周知し、再発を防止できる限り行いその事実も公表する」ということです。
これを迅速に展開できた場合は、手間や経費はかかりますが、信頼や信用のダメージを最小限に抑えることができるはずです。
それは、へりくだって強風が止むのを待つのでもありません。
トップダウン型統治の企業であれば、そのトップの言動に左右されます。ジョンソン・アンド・ジョンソンのようなトップであれば乗り越えられるかもしれませんが、不幸にもそうでない場合はトップの発言で会社の存続が危ぶまれる事態に追い込まれるでしょう。ブレーキメーカーのタカタや車軸がはずれ死亡事故を起こした三菱ふそうはその典型例です。
一方、ボトムアップ型やコングロマリット型の企業統治企業であれば、事態の把握は比較的早くできますが、責任の所在が曖昧になりがちでその結果行動や対策が遅くなり、そのこと自体が更なる不信を引き起こすことも考えられます。
どちらにしてもこのような場合どのように動くべきかをプログラム化し、最低でも年に１度訓練をするくらいの備えはいるのではないでしょうか。
調子が良い時は誰もがチヤホヤしてくれますが、不都合がおきると波が引くように周りから人がいなくなるのは人の常。
でも、その中でも自分たちを応援してくれる人たちがいたとしたら、それがブランドの核（コア）だと思います。
何度も言いますが、不祥事なんてないいにこしたことはありません。でも不幸にもその場に居合わせなければならなくなった時に何を考え、何を行い、何を発信するか、がそのブランドの真価が問われます。
自分の生き方も考えさせられますね。